ビットコイン投資【ガチホ】実績報告46週目は〇〇円でした(2023年5月28日週)

2022年7月5日にコインチェックでビットコイン(仮想通貨)の投資を知識ゼロの何も知らない状態から学びながら開始しました。

まずは仮想通貨に触れてみたかったのでコインチェックで少額で開始しました。

タイミングをみて、スポットで買い増しをしていきます。

週次にて結果報告もしていきます！！

ビットコイン投資運用46週目(2023年5月28日週)の実績報告をしていきます。

※数値は日曜日の終値で計算しています。

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ビットコイン投資運用46週目実績報告(2023年5月28日週)

ビットコイン投資運用46週目実績報告の結果は＋8,027円でした。

実績報告の詳細はこちら

2022年7月に少額で始めました。

購入する前は疑心暗鬼でしたが、

はじめてみると何をためらっていたのかと思うほど安心して取引ができています。

何事も試してみないと分かりませんね！！

【ビットフライヤー】ビットフライヤーの口座開設5ステップ！ビットフライヤーのメリット

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【コインチェック】コインチェックの口座開設3ステップ！コインチェックのメリット！

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ビットコインの投資額と評価額の推移

今回は買い増ししませんでした。

46週は先週と比べ 1 BTCで約6万円ほど下がっています。

1 BTCで370~390万円台を行き来していますね。

大きく下落して価格を落とすことがなくなっています。

今年に入りとうとう仮想通貨の冬の時代が終わりか？って思う位ほど戻り始めてますね。

FTXの経営破綻から大きく下落し、一時は実績がー10,000円台と厳しい時期がありましたが少しづつ上昇傾向になってきていますね。

とはいえ、半減期も近づいていますのでそのことも念頭に置いて買い増しを考えた方がいいですね。

日付	BTC価格	報酬
2012/11/28	12.31ドル（約1300円）	50→25BTC
2016/07/09	650.63ドル（約7万円）	25→12.5BTC
2020/05/12	8800ドル（約93万円）	12.5→6.25BTC
2024/04/28?	–	6.25→3.125BTC
2028	–	3.125→1.5625BTC

今週(5/29~6/4)のトピックスとしては、

日本のWeb3を推進へ　自民党が「新しい資本主義実行本部」の提言を成長戦略に承認

暗号資産関連企業に関する提言

「web3プロジェクトチーム（PT）」の座長などを務める自民党の平将明議員は30日、「新しい資本主義実行本部」が策定した提言案が自民党政調審議会で承認され、自民党の成長戦略になったことを報告した。

平議員は、この実行本部の事務局長も務めている。提言では暗号資産（仮想通貨）にも言及しており、Web3を推進するにあたって今後検討したり、取り組んだりすべきことを記載した。今回Web3については、法人に関する提言が書かれている。

本提言については、政府が今後まとめる「新しい資本主義実行計画」や「経済財政運営と改革の基本方針（骨太方針）」などに一体的に反映し、実行に移すことを求めるという。

「脱皮しない蛇は死ぬ」（自民党 新しい資本主義実行本部 提言）

自民党・新しい資本主義実行本部（岸田文雄 本部長、茂木敏充 本部長代行、萩生田光一 本部長代理、平将明事務局長）が策定した提言案が自民党政調審議会で承認され、自民党の成長戦略となりました。

詳細→ https://t.co/wf8RgGPi6P— 平将明（たいらまさあき/Taira Masaaki） (@TAIRAMASAAKI) May 30, 2023

Web3に関する提言は、「DX（デジタルトランスフォーメーション）推進」の中の一項目として記載。大きく分けて3つ書かれているが、最初に記載したのは、暗号資産の税制上の取り扱いだ。この点について、提言案には以下のように記述している。

暗号資産に関する税制上の取扱について、まずは、第三者が短期売買目的以外で暗号資産を継続的に保有する場合を、他の暗号資産の保有と区別して取り扱うことが可能かどうか、法令上・会計上の在り方も含めて、速やかに検討するべきである。

今回は詳しく説明が書かれていないが、これは法人が保有する暗号資産に関する提言。web3PTのホワイトペーパーには、この課題について詳細が記載されている。web3PTは他社が発行し、第三者が保有する短期売買目的でないトークンを期末時価評価の対象外にするよう求めているが、この内容については令和5年度税制改正大綱に盛り込まれなかった。

関連：web3とAI分野が自民党の政策に、自民・政調審議会でホワイトペーパーを了承

このような提案を行う理由は、日本におけるブロックチェーン関連事業の起業を促進するため。日本には、トークンに容易に投資できるよう環境整備が必要であるとweb3PTは指摘している。

また、この点に関連し、以下の提言も行った。

暗号資産の会計処理について、企業会計基準委員会での議論を後押しするべきである。並行して、日本公認会計士協会において、ガイドラインの策定を進めるべきである。

引用元CoinPost

本格的に仮想通貨に関して「しっかり税金取ります。」って感じでルールが設定され始めましたね。

と言うことは、国が仮想通貨を認めざるを得なくなった証拠です。

まだ、仮想通貨に触れていない人は乗り遅れます…

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先週、先々週に引き続き国の仮想通貨に関する動きと「トラベルルール」について記載しておきます。

日本政府、仮想通貨取引の追跡強化へ　新ルールを6月から施行

仮想通貨規制を強化

日本政府は23日、暗号資産（仮想通貨）に関する規制を強化する政令を閣議決定した。

これは犯罪収益の移転防止に関する法律等の改正で、国内ではすでに関連した案内が取引所からユーザーに送付された事例が確認されている。

新しいルールは来月1日から施行されると多くの国内メディアが報道。

金融活動作業部会（FATF）が提唱するトラベルルールを遵守し、マネーロンダリングなどに対する犯罪対策を強化することが狙いだ。

声明は、CBDCが「信頼できる、安定した、透明性の高いグローバルな決済システム」において大きな役割を果たしうると主張。

その中で、2021年10月に合意された「リテールCBDCに関する公共政策上の原則」に言及し、「いかなるCBDCも、とりわけ透明性、法の支配、健全な経済ガバナンス、サイバーセキュリティ、データ保護に基づくべきである」と再確認した。

また、国際通貨基金（IMF）が、関連する国際機関や各国当局と連携して取り組んでいる「CBDCハンドブック」の編纂作業について「歓迎する」とともに、2023年10月に開催される世界銀行・IMF年次総会までに公表予定の「最初の一連の成果物に期待する」と述べた。

FATFとは

「Financial Action Task Force」の略で、マネーロンダリング対策（AML）やテロ資金供与対策（CFT）などを監督する国際組織のこと。

提示するルールや勧告自体に法的拘束力はないが、加盟国に対して審査を実施し、AMLやCFTにおける非協力国リストを公開するため、大きな影響力を持っている。

FATFは2021年8月に発表した第4次対日相互審査報告書で、日本を実質的な不合格と判断。これは仮想通貨だけを対象にしたものではなく、包括的な審査である。

この審査でFATFはAMLやCFTについて、仮想通貨を含めたリスクの高い分野に対処しようとしていると評価したが、日本の政策と戦略はAMLやCFTの活動に特化したものではないなどと説明し、全体的にまだ改善の余地があると指摘していた。

関連：FATF、仮想通貨業界を含めた対日相互審査の結果を発表

日本の仮想通貨取引所は、これまで段階的にトラベルルールへの対応を進めてきたが、今回閣議決定された政令に対する関心は特に高い。それは、国内の取引所同士であっても、一部で直接送金ができなくなるからだ。

これは主に、トラベルルール対応で各取引所が採用するシステムが異なることが要因。現在、日本の取引所は採用するシステムが二分しており、例えばビットバンクからコインチェックには送金ができなくなる。この対応は、今回閣議決定された政令によるものだ。

関連：ビットバンクがコインチェックやbitFlyerへの直接送金制限を発表　トラベルルール対応で

G7は模範を

FATFのトラベルルールは、今月にG7サミットが開催されたことでも注目された。FATFのラジャ・クマール議長はサミット開催直前の18日に、トラベルルールなどFATFの提唱する国際基準を、仮想通貨セクターで遵守徹底させるべきとする内容の文書を発表している。

クマール議長は、FATFの勧告が多くの地域で施行されていないとして、G7諸国は模範を示し、違法な金融取引が安全に行われるような場所が存在しないように仮想通貨セクターを規制すべきと主張した。

関連：FATF議長、G7に対して仮想通貨セクター規制を呼びかけ

G7は今回のサミットの首脳宣言に、以下の内容を記載している。

責任あるイノベーションを支援しながら効果的なモニタリング、規制および監視を行うことは、仮想通貨の活動や市場がもたらす、金融安定と健全性のリスクに対処し、規制の裁定を避けるために極めて重要である。

ているのと一緒ですね。

引用元CoinPost

ビットバンクがコインチェックやbitFlyerへの直接送金制限を発表　トラベルルール対応で

国内の暗号資産（仮想通貨）交換業者であるビットバンクは18日、コインチェックやビットフライヤーを含む一部の交換業者への「暗号資産の直接送付が、近い将来できなくなる」との告知を行った。

これは、各企業がトラベルルールに対応するための情報通知システムが異なることが影響している。

ビットバンクは「Sygna Alliance」を採用しているが、ビットフライヤーやコインチェックなどが採用する「TRUST（Travel Rule Universal Solution Technology）」とは異なるプロトコルを用いており、現時点で両者の間に互換性がない。

このため、金融庁のライセンスを取得している国内の暗号資産交換業者であっても、TRUSTを採用しているビットフライヤーやコインチェックなどへの、ビットバンクからの暗号資産送金が今後対応できなくなる。

5月1日にはコインチェックも同様の発表を行った。

【重要】暗号資産の送金・受取に関するトラベルルール対応のお知らせhttps://t.co/3wEacbAwwY

— Coincheck(コインチェック) (@coincheckjp) May 1, 2023

トラベルルール対応開始の予定日が2023年6月頃に控えていることを受け、コインチェックからの暗号資産送金先を、TRUSTを導入予定の国内外の暗号資産交換業者やプライベートウォレット（例：Metamaskなど）に限定すると説明した。

「Sygna Alliance」と「TRUST（Travel Rule Universal Solution Technology）」はどちらもトラベルルールに準拠するよう設計された業界主導のソリューションだ。主に米国の主要企業はTRUST（CoinbaseやCircle等が設計）を採用しており、国内の暗号資産交換業者などアジア太平洋地域の取引所はSygna（台湾CoolBitX社が開発）を採用している模様だ。

主なTRUST採用企業：

• ビットフライヤー
• コインチェック
• クリプトガレージ
• Binance.US
• Coinbase
• Fidelity Digital Assets
• Gemini
• Kraken
• Paypal

主なSygna Alliance採用企業：

• ビットバンク
• BTCBOX
• DMMビットコイン
• GMOコイン
• ビットトレード
• LINE BITMAX
• 楽天ウォレット
• SBI VCトレード
• フォビジャパン
• AscendEX
• MEXC

トラベルルールとは

トラベルルールとは、「利用者の依頼を受けて仮想通貨の送付を行う交換業者は、送付依頼人と受取人に関する一定の事項を、送付先となる受取人側の交換業者に通知しなければならない」という決まり。金融作業部会（FATF）が提唱したもので、犯罪者やテロリスト等が決済手段として仮想通貨を用いることを防ぐことを目的としている。

このトラベルルールを遵守するため、国内で2023年6月9日までに「安定的かつ効率的な資金決済制度の構築を図るための資金決済に関する法律等の一部を改正する法律」が施行される。これにより、日本の暗号資産交換業者は、送金・受取人名、顧客識別番号等の情報を通知した後に暗号資産の送付を行うことが求められることとなる。

今後、暗号資産を利用する一般ユーザーは、自分が利用している交換業者がどのプロトコルを採用しているかを確認し、送金可能な取引所やウォレットを選択する必要がある。

引用元CoinPost

ここまでが先週、先々週に引き続き国の仮想通貨に関する動きと「トラベルルール」です。

bitFlyer、トラベルルール対応で暗号資産の預入・送金制限を公表

bitFlyerがトラベルルール対応内容

国内大手の暗号資産（仮想通貨）取引所であるbitFlyerは30日、「トラベルルール」の導入に伴う対応策を公表した。bitflyerにて暗号資産の預入・送付を行うすべての法人・個人顧客に制限が適用される。

5月30日15時から、bitFlyerを経由して行われる暗号資産の預け入れや送金は、トラベルルールに準拠したシステム「TRUST（Travel Rule Universal Solution Technology）」を導入している暗号資産交換業者へと制限されることになる。

出典：bitFlyer

MetaMaskなどの暗号資産ウォレットは今後も利用が可能だが、国内で送金や預入が可能な暗号資産交換業者としてはCoincheckが唯一の選択肢となる状況だ。

ただし、この制限はトラベルルールに基づいた情報通知が義務づけられた21の国や地域に限定される。つまり、以下21か国以外に拠点を置く暗号資産交換業者との間では、引き続き暗号資産の送付や預け入れが可能だ。

金融庁HPに基づいた通知対象国・地域 出典：bitFlyer

TRUSTが対応する暗号資産の種類にも制約が存在する。そのため、bitFlyerが扱う暗号資産の中でTRUSTの対象となるのは、ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）。そしてERC-20規格で作成された暗号資産である「ベーシックアテンショントークン（BAT）、チェーンリンク（LINK）、ポリゴン（MATIC）、メイカー（MKR）、シバ（SHIB）、パレット（PLT）」である。

なお、5月30日時点では、CoincheckとbitFlyer間で可能な暗号資産の預け入れや送金はビットコインのみとなる。bitFlyerは、Coincheck側での開発が進行すれば、今後イーサリアム（ETH）やERC-20規格の他の暗号資産についても取引が可能になると加えた。

関連：ビットバンクがコインチェックやbitFlyerへの直接送金制限を発表　トラベルルール対応で

トラベルルールとは

これらの状況が生じた主な原因は、各企業がトラベルルールの遵守のために採用したソリューションが異なるためである。トラベルルールとは、「利用者からの依頼を受けて仮想通貨の送金を行う交換業者は、送金依頼者と受取人の詳細情報を、受取人側の交換業者に通知しなければならない」という規則のことである。この規則の適用は2023年6月頃から開始される。

bitFlyerやCoincheckが採用している「TRUST」は、GMOコインやbitbankなど国内の他の企業が導入する「Sygna Alliance」とは異なるプロトコルを使用している。そのため、現状では両者間で互換性がない。このことが、金融庁からライセンスを取得している他の国内の暗号資産交換業者でも、暗号資産の送金に制約が生じる要因となっている。

主要な米国企業（CoinbaseやCircle等）はTRUSTを採用しているが、日本国内やアジア太平洋地域の暗号資産交換業者は主に台湾のCoolBitX社が開発するSygnaを採用しているようだ。

トラベルルールは金融作業部会（FATF）が提唱し、犯罪者やテロリストが決済手段として仮想通貨を悪用することを防止する目的で提案された。

このルールを遵守するため、日本国内では23年6月9日までに「安定的かつ効率的な資金決済制度の構築を図るための資金決済に関する法律等の一部を改正する法律」が施行される予定だ。この法律改正により、日本の暗号資産交換業者は、送金・受取人名、顧客識別番号などの情報を通知した上で暗号資産の送付を行うことが求められることとなる。

今後、暗号資産を利用する一般ユーザーにとっては、自身が利用している交換業者がどのプロトコルを採用しているかを確認し、送金が可能な取引所やウォレットを選択する必要が生じる。

引用元CoinPost

今週の国内のニュースはトラベルルールに関しての話題が多かったですね。

これからの仮想通貨、NFTに関しての税金の把握などを行わないといけないことは確かなのでしっかりと理解をしていきましょう。

日本でのWeb3の動きが活発になってきました。

続々と国の施策や国内外企業が「Web3」「NFT」に参入してきています。
今のうちに「Web3」「NFT」内で必ず必要になる仮想通貨に触れておいて損はないです。

10分でサクッと無料口座開設できるので開設だけでもしておくといいかもしれません。

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【ビットフライヤー】ビットフライヤーの口座開設5ステップ！ビットフライヤーのメリット

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【コインチェック】コインチェックの口座開設3ステップ！コインチェックのメリット！

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1 BTC 、388万円台となってきています。
BTCは2021年11月に750万円まで上がっていますので今下がっていても750万円まで上がるポテンシャルを秘めています。

そのことを考えると「下がってきている ＝ 買い増しのタイミング」です。

ちまたでは仮想通貨の「冬の時代到来」と騒がれています…

とはいえ、円安は変わりないです…

円も冬の時代じゃんって思いますよね。

仮想通貨も円も冬の時代なら資産として上がる可能性がある

仮想通貨を投資をした方が個人的には将来性があると考えてますので、

このままガチホですね！！

買い増しのタイミングと考え方

ビットコインの価格が下がっている時は？

下がっている時は、

買い増しのチャンス！！

と考えていいですね！！

2021年11月に最大で　1 BTC = 750万円　まで上がってます。

2023年6月4日現在　1 BTC = 約380万円

と、ほぼ半値になっているので買い増しのチャンスと言えます。

FTXが2022年11月に破綻し、2023年1月には 1 BTC = 約210万円下落して、

2023年6月4日現在、1 BTC が 約380万円まで価格が戻ってきています。

いつ700万台に戻るかわかりません。

今の段階で買い増しをした方がいいかもしれませんね！！

ビットコインの価格が上がっている時は？

上がっている時は、

相場をみてから、落ち着いて買ったほうがいいですね。

とはいえ、下がっている時に話しましたが、

2021年11月で最大で　1 BTC = 750万円　まで上がってます。

2023年6月4日現在　1 BTC = 約380万円

と、ほぼ半値ですのでビットコインの将来性を考えたら、

今はまだまだ安いと言えますね！！

2030年までに100万ドル（1億1000万円）を超える予測も出ています！！

ヤバくないですか！！

ビットコイン、2030年までに１億円を超える：米アーク予測

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価格が上がっている時は、

自分ルールを決めて買い増しをしましょう！！

など、何かしらのルールを作ると行動しやすいですね。

いつまでも下がるのを待っていたら

結局買えずに価格が上がってしまった…

ということもあります。

はじめた当初は何も決めていなかったので

買うタイミングを何度も見誤り

「あの時に買っておけば…」があります。

暴落(下がる)＆高騰(上がる)

正直、暴落と高騰を正確に予測することはできません…

自分自身が納得できる範囲で買い増しすることが重要です。

なので自分ルールを作って決めることをおすすめします。

買い増しをする場合でも一気にまとまった金額で購入してしまうと、

購入後に長期的に下落したら損失が大きくなるので、

時間分散やドル・コスト平均法の考え方を使って購入しましょう！！

時間分散
ドル・コスト平均法(定時定額購入)

時間分散やドル・コスト平均法の考え方を使って毎日100円を超少額積立ほったらかし運用をしています。

どんな運用方法か気になる方は是非、ご覧ください。

参考ビットフライヤーで毎日100円を超少額積立ほったらかし運用【578日目】

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ビットコインの失敗しない買い方、運用法を知りたい

ビットコインの失敗しない買い方のポイントは2つ。

取引所で買う

ビットコインは「取引所」「販売所」のどちらかで購入します。

取引所と販売所の比較。

「取引所」で購入する理由は手数料が安いからです。

ビットコインを買う量によって1回あたり購入手数料で100〜1,000円ほど差がある場合があります。

「販売所」だと購入に手数料(スプレッド)が多くかかるので「取引所」で購入することをおすすめします。

ですが、「取引所」で購入する際はコインチェックでは最低0,001BTCからと決まりがあります。

0.0001BTC = 約3,815円からの購入です。

「販売所」とは違い500円から買えません。

予算として数万円単位であるときに「取引所」を使いましょう。

あくまで手数料を抑えて買うために取引所を使いますが、少額の予算で手数料はかかりますが販売所でも買うことはできます。

自身の予算や環境に応じて使い分けてください。

暗号資金の入金手数料も抑えることでより失敗しない買い方もできます。

「住信SBIネット銀行」の口座を開設しておくとコインチェック、ビットフライヤー両口座の入金手数料を0円にできます。
※2023年1月31日よりコインチェックは「住信SBIネット銀行」との入出金サービスを終了しています。

投資以外での無駄な出費を抑えることができます。

仮想通貨デビューをする前に銀行口座を準備しておいてから、

コインチェック

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無料で口座開設をして下さい。

【ビットフライヤー】ビットフライヤーの口座開設5ステップ！ビットフライヤーのメリット

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【コインチェック】コインチェックの口座開設3ステップ！コインチェックのメリット！

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直近の相場を見て、価格が下がっているときに買う

この記事の

買い増しのタイミングと考え方

ビットコインの価格が下がっている時は？

を参考にしてもらえば分かりやすく理解できると思います。

価格が下がっているときでも上がっているときでも

買うタイミングはあります。

もちろん下がっているときに買うのは当たり前でしょ？と思うかも知れませんが、

下がるのを待ちすぎて買うタイミングを逃すこともあります。

価値が上がっているときでも、このまま上がり続けるなら今のうちに買わないと！！

と、上がっているときでも買うタイミングがあります。

じゃあ、購入するタイミングは

上がるタイミングが正解なの？

下がるタイミングが正解なの？

どちらが正解のかと思うかも知れません…

正解は、

どちらのタイミングも正解なんです。

この記事の、暴落(下がる)＆高騰(上がる)でも説明していますが、

自分ルールで決めることが重要なんです。

結局、自分で決めるのかよ！と思ったかも知れませんが、

投資は自己責任なんです…

だからこそ、自分で決めたルールが必要です！！

直近の相場を見て、自分自身が納得できる範囲買うことが正解だと思います。

ビットコインの失敗しない運用方法のポイントは2つ

ビットコインの失敗しない運用方法のポイントは2つ。

ガチホはコインチェック

結論、コインチェックは取引所での手数料が完全無料だからです。

ガチホで買い増しやスポット買いをする時は10,000円以上ですることが多いです。

手数料を抑えることができて、コストを抑えることができるからです。

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積立投資はビットフライヤー

結論、ビットフライヤーは1円から積立ができるからです。

コインチェックだと10,000円から積立ができますが少額で積立をしたい場合は予算が合いません。

投資は余裕資金でするのが鉄則です。

自分の予算を考えて取引所を選びましょう！！

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取引する口座はどちらも必要です

コインチェック、ビットフライヤーはどちらの口座も開設しておくといいですね！！

自分はガチホはコインチェック、毎日投資はビットフライヤーと分けて運用しています。

目的に応じた、運用をすれば効率良く仮想通貨投資ができます！！

コインチェックもビットフライヤーも無料で口座開設できるので、

この機会にコインチェック、ビットフライヤー両方で口座開設しましょう！！

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まとめ

ビットコイン投資運用46週目(2023年5月28日週)の実績報告をしました。


・日本の暗号資産の所有率は5.8％で約620万　※2021年12月調査

・保有率国別ランキングで27カ国を対象した結果27位　※2021年12月調査

1位はベトナム29％、2位インド23％、3位オーストラリア23％と

日本はまだまだ保有率が少ないです。

これから1年後、5年後、10年後と時間を味方につければ上がる可能性は十分考えられます！！

この記事を最後まで読んでいただいているということは、

少なからず、仮想通貨に興味を持っていると思っています。

せっかく興味を持ったなら

「今」はじめないともったいないです！！

今まさに仮想通貨の価値が上がり続けています！！

正直、自分もビビって重い腰が上がりませんでした…

実際、少額からはじめてみて初心者でもリスクを抑えて安全にはじめられることを知って

もっと早くからやってればと後悔しています。

老後の2,000万円問題も話題になりましたが、

円安が続く中、金融資産を持っていないと資産価値が目減していきます。

こういう言い方は良くないのかも知れませんが、国は個人を守ってくれません。

自分自身で考えて行動しないといけません。

その一つの考えかとして仮想通貨投資があってもいいと思います。

このまま保有率が上がり仮想通貨の価値が爆上がりしたら、

絶対に「あのときやってれば…」となります…

少額からはじめておいて損はないので

この機会にはじめないともったいないです。

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